医師として働き始めたものの、学生のころに想像していた世界との乖離に気を揉んでいたり、密かに会社勤めのビジネスパーソンに憧れていたりする若手ドクターも多いのではないでしょうか？

そのようななか、製薬会社などに勤務するメディカルドクター（MD）への転職も一つの選択肢として注目されています。医師として、病院を離れて働くことに不安を覚えるかもしれませんが、しっかりとした経歴や将来に対する明確なビジョンがあれば、その道に進むことは十分に可能です。

この記事では、メディカルドクターの仕事内容や働くための条件などについて詳しく解説していきます。

メディカルドクターの仕事内容

メディカルドクターとはおもに製薬会社に勤務する医師のことで、薬の研究開発や今後認証される新薬の安全性や有効性を検証し、その結果を関係機関に提示していくのが仕事となります。具体的な業務として以下の3段階にかかわることになります。

臨床開発

新薬を製造・販売するにあたり臨床実験が必要となります。そこで得られたデータなどを資料に落とし込み、厚生労働省へ提出して認可を受ける業務をメディカルドクターが担当します。医師免許をもたない一般の社員では不可能な「医学的」な観点からドキュメントを作成するのです。

安全性評価

無事新薬を発売できたとしても、その薬が安定して市場に流通するとは限りません。実際に使用する医師からの評価が芳しくなければ、セールス面では失敗と言えます。また、予期しない副作用などがあとから報告されることも考えられます。

そこで製薬会社では、新薬が流通したあと、使用者に対するモニタリングを行い、得られた回答をもとにメディカルドクターは安全性の評価や情報管理を引き受けます。

市販後調査（メディカルアフェアーズ）

製薬会社は提供する医薬品の安全性や有効性を、確かなエビデンスとして実際に使用する医療の現場へ提供することが求められます。この一連の業務を「メディカルアフェアーズ」と言います。マーケティング担当者を筆頭に情報収集することになりますが、専門性の高い学術文献などを引用、提示したい場合は、メディカルドクターが率先して情報収集にあたります。

メディカルアフェアーズは、欧米諸国の製薬会社では古くから一般的なセクションとして定着していましたが、日本でも外資系製薬会社の参入が始まると同時に、多くの国内の製薬会社でも取り入れられるようになりました。

薬については特許による莫大な利益も見込めるため、世界中の製薬会社が我先にと新薬の研究開発に努めています。そのようななか、メディカルドクターはまさに製薬会社のキーパーソンとして新薬のプロデュースに携わることになります。そして、同じ会社のマーケティングや営業職との連携も欠かせないものとなるため、一連の業務に対してスピーディーにPDCAサイクル（Plan：計画→Do：実行→Check：評価→Action：改善の頭文字）を回すことが求められます。

メディカルドクターになるための資格と条件

メディカルドクターとして働くには医師免許の取得は必須条件です。ただし、医師免許があれば誰でも採用されるとは限りません。製薬会社という一般企業の社員として働くことになるため、最低限のビジネスマナーやコミュニケーションスキルは求められます。そのため、製薬会社としては、おおむね3年以上の臨床医として経験を条件にしていることが多いようです。

そのほかの条件として、英文の読解力と翻訳力が求められます。メディカルアフェアーズなどに用いられる文献は英語で執筆されている物も多いためです。

労働時間と休日は一般のビジネスパーソンと同様

製薬会社の勤務スケジュールは一般企業と変わりません。土日休みの週5日勤務が一般的です。また、残業が少ないことも魅力であり、時間外労働が慣習化している臨床現場とは異なります。

さらに、産前産後休暇・育児休暇、介護休暇が設けられている企業も多いです。子育てなど理由ある社員に対しては時短勤務を認めることも少なくなく、働きやすい職場と言えるでしょう。

外資系ではフレックス制度の導入や、年に1回ほど、1～2週間の長期休暇が取得できるケースも珍しくありません。スケジュールに見通しが立つこと、時間的に余裕をもてる点は、勤務医と比較して大きな恩恵を受けていると言えるでしょう。

メディカルドクターと勤務医との年収差

メディカルドクターの年収について、初任給を1,300万円にしている企業が多く見受けられます。そのあとの昇給を考えると平均1,500～1,800万円くらいが年収相場です。これは国内企業の給与水準で、外資系だとより高く設定されています。

次に、病院で勤務する医師との比較を見てみましょう。医療法人または個人経営の市中病院で勤務する医師の平均年収について、『勤務医の就労実態と意識に関する調査』に掲載された報告によると、医療法人では約1,444万円、個人では1,414万円で、メディカルドクターとほぼ同水準です。そのため、転職後いきなり給与アップとはいかないようです。

ただし、国公立または私立の大学病院の場合、医師の平均年収はおおむね800～1,000万円となっているため、大学病院から転職する場合は給与アップとなるケースが多いようです。

給与アップを目指してのキャリアパス

メディカルドクターは市中病院の勤務医とは給与面で大差ないことがわかりました。しかし、これまでの実績や希望する企業などを選別して、輝かしいキャリアパスを形成していくことで、将来的な給与アップを達成することも可能です。

外資系製薬会社を選ぶ

外資系企業の多くは成果主義であるため、仕事面で確かな結果を残せればその分給与に反映されます。加えて、管理職に昇進して新薬開発における重要ポストに就くことができれば、さらなる増収が見込めます。

ただし外資系の場合注意したいのが、成果主義であるがゆえ結果を残せなければ、すぐさま人員整理の対象になるということです。メディカルドクターの場合、一般社員ほど厳しくないかもしれませんが、雇用が100％守られる保障はどこにもありません。

博士号を所持している

大学などの学術機関で博士号（Ph.D.）を取得していると転職に大きく有利に働きます。博士と医師との間に大きな知識の開きがあるわけではありませんが、博士になる課程では、ひたすら研究を重ね、その結果に対する論文を書いて大学や学会へ提出し、会合などの場で発表する機会があります。この経験はメディカルアフェアーズを行ううえで非常に有利であり、採用する企業としても即戦力として期待できる要素となります。

また博士号をもっていなくても、大学時代や臨床医時代に論文の執筆や研究発表を重ねてきた自負があるならば、しっかりとアピールするようにしましょう。

経験や個性を活かし、自身の価値を高める

要職に就くなど目に見える範囲でのキャリアアップとは別に、個性を活かして"自分ならでは"の仕事を引き受けるのもありでしょう。

たとえば、営業職に同行して病院などへ医薬品の売り込みに行けば、相手の医師としても自分たちと同等の見識をもった人間と交渉できるため、それだけでも付加価値になります。

ほかにも、製薬会社主催のセミナーなどでパネリストを引き受けることや、知識と経験を活かして本を執筆するなど、自身の価値を高める方法はいくらでもあります。

コンサルタントを上手に活用し、納得のいく転職を

いざ転職を考えたとしても、人によってはあまり製薬会社とのつながりがなく、メディカルドクターに対する知識が不十分なことも考えられます。また、メディカルドクターになれば臨床の現場を離れることになるため、何かと仲間の医師に相談しにくいデリケートな問題でもあります。

製薬会社は一般企業なので、転職コンサルタントが有する幅広い人脈や過去の実績が大きく役に立つはずです。今後のキャリア形成を確かなものにしたいのならば、まずは転職コンサルタントに相談することから始めてみましょう。