女性医師の出産～医師と母を両立するための基礎知識～

※この記事は2023年1月10日時点の情報です。

女性医師の妊娠・出産・育児で知っておきたいこと

妊娠初期

妊娠成立から13週6日（妊娠1ヶ月～4ヶ月）の間が妊娠初期といわれ、この時期の50～80％の妊婦に「つわり」が始まるといわれています。

つわりの症状は吐き気・胸やけ・嘔吐などで、期間は2ヶ月程度。妊娠初期はお腹のふくらみも目立たず流産のリスクも高いということもあり、周囲に伝えづらいと悩んでいる間につわりが始まってしまう方もいますが、妊娠が分かったらすぐに上司に報告をするようにしましょう。
妊娠初期は、胎児の薬物や放射線への感受性が最も高い時期です。放射線曝露などのリスクがある業務をそのまま続けてしまうと、胎児の発育に悪影響が起こる場合も。リスクのある業務は調整してもらう必要があるため、早めの報告が大切です。

妊娠中期

妊娠14週0日～27週6日（妊娠5ヶ月～7ヶ月）が妊娠中期といわれる期間。
この頃になるとつわりは落ち着いてお腹はふっくらと大きくなり、体調が安定してくる方が多いことでしょう。
定期的に受診する妊婦健診は2週間に1回へと増えるため、勤務時間中に健診を受ける必要が出てくるかもしれません。そのような時には、遠慮をせずに事業主に申請をしましょう。男女雇用機会均等法第12条によって、事業主は妊婦が健診を受ける時間を確保しなければならないと定められています。
ただし、有給か無給かは勤務先の規定によるので確認が必要。事業主側から有給休暇を使って通院をするように強要はできませんが、自ら希望して有給休暇を使うことは認められています。有給休暇の日数に余裕がある方は、健診で休む際に利用を相談してみるとよいでしょう。

妊娠後期

妊娠28週0日～（妊娠8ヶ月～10ヶ月）が妊娠後期といわれます。切迫早産や妊娠高血圧症候群が生じやすい時期なので、業務負荷を軽減して無理を避けるようにしましょう。
仕事内容や勤務体制など、これまで通り働き続けると母体や胎児に影響があるのではと不安を感じることもあるかもしれません。そのような時には、勤務先に「母性健康管理指導事項連絡カード（母健連絡カード）」を提出して業務負荷の軽減を申し出ることが可能です。
この連絡カードで申し出を受けた事業主は連絡カードの記載内容に応じた適切な措置を講じる必要があるため、当直やオンコール業務の免除、夜勤や休日出勤の制限といった措置をはかってもらえます。
「母健連絡カード」は必要に応じて医師が患者に渡してくれるもので、医師からの指導事項を事業主に的確に伝える手段です。ただし、このカードの提出がない場合でも、女性労働者本人の申し出があり、指導事項の内容が明らかであれば事業主は必要な措置を講じる義務があります。
責任感の強い女性医師ほど「周りに迷惑をかけてはいけない...」とゆっくり休むことができないものですが、妊娠後期の大切な時期なうえ配慮をしてもらえる法的な制度もあるため、無理はしないようにしましょう。

出産後

（1）産前・産後休業、育児休業

産前休業は、出産予定日の6週間前（双子以上の場合は14週間前）から取得が可能。出産が予定日より遅れた場合でも、もともとの予定日から実際に出産した当日までは産前休業に含まれます。
産後休業は出産翌日から8週間。法律（労働基準法第65条）でこの期間は就業させてはいけないと定められています。ただし、産後6週間を過ぎて本人が復職を請求し、医師も支障がないと認めている場合には、産後休業を切り上げて復職することが可能です。

産前・産後休業は、正社員・契約社員・アルバイト・有期契約労働者の誰もが取得できます。これらの休業を取得したことを理由にした解雇は法律で禁じられているため、安心して休業を取得しましょう。

産後休業の後は、育児休業の取得が可能。育児休業開始予定日の1ヶ月前までに所属している会社や病院に申請が必要です。休業期間は子どもが1歳になるまでとなりますが、保育所が見つからない場合などは1歳6ヶ月～2歳まで延長することができます。
2022年10月より「産後パパ育休」が施工されて2回まで分割して育休取得が可能となったため、より夫婦で交互に休暇を取得しやすくなりました。

（2）経済的な支援制度

出産後には経済的な支援を受けられる以下のような制度があります。

・出産育児一時金

公的保険の加入者（もしくは加入している夫の扶養者）が出産した際に支給されるお金です。産科医療補償制度に加入している医療機関で出産した場合は1児につき42万円、それ以外の医療機関で出産した場合は40.8万円が支給されます。

・出産手当金

被保険者が出産のために休業し、その間に給料の支払いを受けなかった場合に仕事を休んだ期間を対象として支給されるお金です。支給が開始される日以前の12ヶ月間の標準報酬月額の平均が基準となり、平均した月額÷30（日）の3分の2の金額が1日あたり支給されます。

・育児休業給付金

雇用保険の被保険者で、1歳未満の子を養育するために育児休業を取得した方が対象。支給額は1ヶ月あたり、原則として休業開始時の賃金日額×支給日数×67％（休業開始から6ヶ月後は50％）です。

（3）産後休業後に復職した時の制度

産後休業の後に育児休業を取得せずに復職した場合、以下のような育児との両立を助ける制度もあります。

・母性健康管理措置

産後1年を経過しない女性に対し主治医から指示があった場合、健康診査に必要な時間の確保を申し出ることができます。また、指導を受けた場合には必要な措置を受けることができます。（男女雇用機会均等法第12条、第13条）

・育児時間

生後1年に達しない子を育てる女性は、1日2回、それぞれ少なくとも30分間の育児時間を請求できます。（労働基準法第67条）

男性の育休

男性・女性ともに仕事と育児が両立できるよう、2022年4月から育児・介護休業法が改正され、順次施行されています。
2022年10月には男性の育児休業が促進を目的に「産後パパ育休（出生時育児休業）」という制度が施行され、通常の育児休業とは別に、出生後8週間以内に休業を取得できるようになりました。

産後パパ育休制度（出生時育休制度）の期間は、子どもの出生後8週間以内。この間に合計4週間まで育児休業を取得でき、2回までの分割取得も可能に。取得するには休業開始日の2週間前までに申請が必要です。
出生後8週以降は、従来通り育児休業を取得できます。

出産経験のある女性医師たちの体験談

妊娠出産に関する制度や気をつけるポイントを説明してきましたが、実際にこれらの制度は病院で活用されているのでしょうか。
妊娠出産を報告した時の勤務先の病院はどういった反応だったのか、といった気になる点を含めて、4人の女性医師の体験談をご紹介します。

3人の出産を経験（Aさん）

（1）妊娠を報告したときの病院の反応について

・1人目の妊娠時

これまでに在職中に妊娠した女性医師がおらず、上司は対応に困惑していた様子でしたね。妊娠により業務の軽減措置は取っていただきましたが、業務を率先して引き受けるなどして周りに不公平感を感じさせないように気をつけました。産休は2ヶ月、育休は6ヶ月取得しています。休みを取ることは大切ですが、臨床から離れることに不安があったので早めに復職。意外とすんなりと業務に戻れて安心しました。

・2・3人目の妊娠時

勤務先では周りの医師が子育て中の女性医師に不満を感じているような雰囲気があったため、遅刻早退をせずに研修医の業務もしっかりとサポートし、妊娠前後で仕事内容を変えないように努めていました。1人目～3人目の出産タイミングで職場がそれぞれ違いましたが、産休・育休共に取得できています。

（2）子育てと仕事の両立について

幸いにも母や叔母、妹などに子育てを協力してもらえているのもあって、仕事との両立はある程度できていると思います。業務は120%集中してこなして家庭の時間に影響が出ないように頑張っていますが、やりがいのある仕事ができているかというと、多少の物足りなさがあるのも正直なところです。ただ、まわりの協力によって育児と仕事の両立が叶っていますし、そのおかげで目の前の患者さまに最適な医療を提供できていると思っています。

在宅勤務の夫と二人三脚の育児（Bさん）

（1）妊娠を報告したときの病院の反応について

・1人目の妊娠時

医局から出向して間もないタイミングでの報告になってしまったため、科長からは厳しい態度をとられてしまいました。妊娠中でも勤務は変わらず、夜間の病棟からの電話応対・緊急対応・緊急オペを担当したことも...。産前6週・産後8週の休業はとることができ、出産準備や家の片づけなどができて助かりました。育休は生後4ヶ月ほどまで取得して復職しています。

・2人目の妊娠時

大学の医局復帰後で、週4日の時短勤務中というタイミングでした。この時は職場から祝福してもらい、当直や土日祝日はもともとなかったのでそのまま免除。透視業務を免除していただくなどの配慮もしていただきました。

（2）子育てと仕事の両立について

2回の出産とも産前産後休業を取得しましたが、1人目は4ヶ月で復職しました。
子どもが1歳になる前に復職できたのは、夫と協力しながら子育てができているからです。
子どもの保育園の送迎や保育園からの急な呼び出し対応は、夫が在宅勤務の時には夫に対応してもらっています。
緊急事態や人員不足の時には残業対応をする時もあり、子育てとの両立は非常に大変。
ですが、私が周りをサポートできる時にはサポートすることで、私の急な休みの時には周りがサポートしてくれる...という関係性ができてきています。

初期研修中の妊娠・出産（Cさん）

（1）妊娠を報告したときの病院の反応について

初期研修中に妊娠出産を経験された先輩の前例があったため、私の報告に対しても好意的に受け止めてくれて、いろいろな業務を調整していただきました。同僚も先輩も多忙にも関わらず職場全体で祝福してくれる雰囲気があり、とても気遣ってくれて助かりました。
ただ、同僚の多忙さがわかる分、つわりで体調が悪い際に少し伝えにくさはありましたね。とはいえ、本当に辛い時は2週間という長期間お休みをいただくこともできました。

（2）子育てと仕事の両立について

もともと初期研修中に子どもが欲しいと思っていたので、「3年かけて研修を終わらせればいいよ」と言ってもらえた病院で研修を受けていました。無理強いしない環境だったので、妊娠出産を応援してくれたのだと思います。

周囲の理解の必要性を痛感（Dさん）

（1）妊娠を報告したときの病院の反応について

妊娠を最初に報告した時の医局長の対応は好意的でしたが、医局長が代わった途端に異なる業務への異動を打診されました。妊娠によりオペ室での勤務ができなくなり同僚の負担が増えてしまったので、申し訳ない気持ちも感じていましたね。当直はなく、9時～17時の勤務。休業についても、産前休業6週・産後休業8週、育児休業は1年取得させていただいています。

（2）子育てと仕事の両立について

復職後も9時～17時の勤務は変わらずでしたが、休業に入った時とは医局長が変わっており、オペ室での勤務ができないなら異動するようにと言われて異動しました。自分の仕事は職場が変わってもできるので嫌ではなかったですが、言い方には不満を感じましたね。
今は子ども中心で考えているので、仕事のスキルを低下させない業務量を探りながら両立させています。
医局長による態度の違いもそうですが、未婚の女性医師や、妻が医療従事者ではない男性医師からは、不満な様子を感じたり、厳しい対応をされたりすることもありました。ただ、子どもの病気などについて理解してもらわないと、母親の自分と医師の自分のバランスをとることが難しく、両立には周りの理解が必要不可欠だと痛感しています。

女性医師の妊娠・出産・育児を支える職場環境とは

すべての医師がはたらきやすい勤務環境づくり

子育て中の女性医師が働きやすい環境は、女性医師はもちろん子育てをサポートする男性医師にとっても働きやすい環境であるはず。働きやすい環境とは、業務の質・量が見直されて、医師一人ひとりが精神的なゆとりを持った職場のこと。例えば以下のような環境なら、女性医師も安心できるでしょう。

• 診療体制にチーム制がとられている
• 労働時間は明確化され、守られている
• 勤務環境の改善に取り組む制度があり、専任のスタッフもいる
• 基幹病院の勤務医に負担が集中していない
• 適切な当直回数
• 当直回数を含む正しい勤務時間体制
• 当直・オンコール業務に正当な対価が支払われている
• 常勤医への対価と、非常勤医（アルバイト）への対価が逆転していない

出産前後の女性医師へのフォロー

勤務環境に加えて、子育てがしやすい環境が整っていることも重要です。子どもが小学校を卒業するまでは、以下のような体制が整っている職場が望ましいでしょう。

■院内保育所の体制について

（1）保育所が医師の勤務体制に対応できている

医師の勤務時間は不規則なため、院内保育園の開所時間・閉所時間は柔軟に対応されているのが理想。また、早朝出勤の時には子どもへ十分な食事を提供できない可能性もあります。そのような時には患者食のシステムを活用するなど、食事を提供する手段の検討も必要です。
24時間体制が望ましいですが、難しい場合は決められた曜日だけでも24時間体制であると働きやすくなるでしょう。

（2）保育所の受け入れ体制が整っている

待機児童が問題となり、復職したくても保育園に入園させることができない女性医師も少なくありません。復職を希望するタイミングですぐに院内保育所へ入所できる受け入れ体制があるとよいでしょう。

（3）病児対応が充実している

多くの病児保育は、利用したい日の前日に予約が必要。しかし、子どもの急な体調不良はよくあること。軽い病気の際は当日受け入れが可能になるなど、柔軟な受け入れ体制が望まれます。

■勤務形態について

勤務形態を固定化せず状況に応じて柔軟に勤務形態を変更できれば、子育てと仕事が両立しやすくなります。

（1）短時間勤務でも正規雇用とする

勤務医の所定労働時間がフルタイムより短くても正規雇用の扱いにするように、制度の導入を求めて厚生労働省から都道府県に通知が出されました（病院勤務医の労働環境改善の推進について（平成20年3月21日））。
短時間正規雇用があれば社会保険へも加入ができ、時短勤務でも安定して働ける安心感が得られます。短時間でも給与や昇進などに不利な影響がなく、子どもの成長にあわせたシフト体制が組めれば、女性医師がキャリアを損なわず活躍することができるでしょう。

（2）当直を免除する

子育てと仕事の両立に余裕が生まれるまでは、女性医師の当直は免除されることが望まれます。
ここで問題になるのが「当直をする医師」と「当直免除となった女性医師」との間で不公平感が生まれること。当直をした医師へしっかりと当直への対価が支払われていれば、不公平感はかなり緩和されます。

（3）勤務しやすいサポート体制をつくる

短時間勤務の女性医師が複数いる場合、その女性医師たちをチーム制にして互いにサポートできる環境を作ることもおすすめです。自分と同じような子育て中の女性医師がチーム内にいると励みになりますし、業務での不足を補いあうことができます。

ママ医師にやさしいサポート例

子育て中のママ医師に好評な支援策をご紹介します。これらの支援策は、実際に施行している病院で効果実証済みです。

（1）ベビーシッター制度

病院で数名のベビーシッターと契約を結び、急な病院からの呼び出し時に預かってもらえるシステムです。保育園などからの緊急の呼び出しに対して保護者に代わって迎えに行き、そのまま院内のベビーシッターの部屋で預かるような体制ができると、子どものことが気になって落ち着かない...といった事態を防ぎやすくなります。

（2）ベビーシッターや家事サービスの費用補助

仕事と子育ての両立への金銭的なサポートとして、ベビーシッターや家事サービスを利用した場合に利用料金の一部を補助する、という仕組みです。

（3）保育所や学童への送迎支援

勤務シフトの関係上、保育所や学童への送迎がどうしてもできないというタイミングで代わりに送迎するという支援策です。

医師としてのキャリアと子育てを両立させるために

育児介護休業法の改定などによって、近年の産休・育休制度は以前より充実していると言えるでしょう。しかし、働きながら子育てをする女性医師には苦労や悩みが多いのが現状。妊娠出産を好意的に捉えて温かくサポートしてくれる職場もあれば、意図しない異動を命じられたり冷たい対応をとられる職場もあります。

子育てと医師の仕事を両立するには、理解ある職場環境が大切。支援のない環境で働き続ければ仕事へのモチベーションが下がりますし、何より精神的な負担が増大してしまうでしょう。

不安や不満を抱えながら働き続けるのではなく、「転職して新しい環境で働く」という選択肢もあります。
ただ、「本当に環境を変えたら働きやすくなるのか？」ということが具体的にイメージできないと転職の決心はできないもの。
そこで、当サイト「ドクタービジョン」のサービス利用者の転職事例をもとに「転職のきっかけ」「転職後に実現したこと」をご紹介します。

【事例1】子育てと仕事の両立に理解ある病院へ転職（循環器内科から一般内科へ転職）

■転職のきっかけ

• 3人目の妊娠を考えていて、子育てと仕事の両立に理解がある医療機関を探していた
• 現在は外来業務だが、患者さまとの接点を増やせる病棟管理も行いたい
• 給与も業務内容によって評価されることを希望

■転職後に実現したこと

• 業務内容は希望どおり一般内科の病棟管理。業務は子育てがあるため当直やオンコール業務はなく、子育てと仕事の両立ができている
• 病棟管理で患者さまとの接点が増えて、外来業務の時にはなかった仕事のやりがいを感じている
• 転職先は女性医師が多く、子育てとの両立に理解がある職場。現在は3人目の育休取得中

【事例2】将来を見据えて転職。安心して育休取得ができた（一般産婦人科から不妊治療専門の産婦人科へ転職）

■転職のきっかけ

• 妊娠・出産を希望しているが、人手不足のため、育休が取得できるのか不安
• 出産後も子育てと仕事を両立させたいが、休日出勤もある今の環境では両立が難しい
• キャリアアップのために、不妊治療の分野も学びたい

■転職後に実現したこと

• 人手に余裕のある産婦人科へ転職。現在は、希望通り育休を取得中
• 仕事をしながら専門医取得に向けての勉強時間もあり、恵まれた職場環境
• 希望の働き方ができているため、充実した生活を送っている

子育てと両立ができる病院へ転職ができたこの2人の共通点は、「譲れないポイント」を明らかにして、「キャリアプラン」と「ライフプラン」をしっかりと思い描くことができた、ということ。

• 子育ての時間をメインにしたいので、週4日の勤務を希望
• 土日祝日の勤務は避けたい
• 今は子育て中心の生活を送りたい。しかし今後のキャリアも考えていきたいので時間をかけてでも専門的な勉強ができるような医院で勤務したい

といった、自身が「これだけは譲れない」という条件や価値観をまずは明確にしてみましょう。
その上で、「キャリアプラン」と「ライフプラン」を整理すると、転職すべきか否か、転職するとしたらどういった職場が適切か、といった点が見えてくることでしょう。こうした条件や価値観の整理は、転職後のギャップも防ぐという点でも有効です。

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（1）経験豊富なコンサルタントが直接お会いする「Face to Face」を重視したカウンセリングを行います。遠方の方や都合がつかない方は、お電話やメールでの対応も可能です。

（2）カウンセリングを通して、より良いキャリアプランやライフプランを一緒に考えます。

（3）無理な転職を勧めることはありません。転職をしようか迷っている方やご自身のキャリアプランが明確でない方も、安心してご相談ください。

（4）ご希望にあった環境に転職ができるように、ネットの求人情報だけでは分からない医療機関の詳細についてもお伝えしています。

こうした利便性やメリットから、「初めての転職で選ばれる医師転職サイト」「スキルアップ・キャリアアップに強い転職サイト」「お勧めしたい医師転職サイト」と、医師転職サイトで三冠を受賞しています。

（日本マーケティングリサーチ機構調べ（調査時期：2022年4月））

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