医師免許取得後は病院などの医療機関に就職して診療スキルを磨いていくのが、医師の一般的なキャリアプランと言えます。しかし、実は医師の活躍する現場は民間企業や行政機関など多岐にわたることをご存じでしょうか。
この記事では、民間企業や行政における医師の働き方、就職や転職先についてご紹介します。
医師の就職先：医療機関
医学部卒業後の進路として最も多いのが、臨床研修医として病院など医療機関に就職するパターンです。
『医学部医学科卒業者の進路状況調査 調査結果』によると、2004年度に医学部医学科を卒業した方6,733名のうち6,598名（98.0%）が臨床研修医になると回答したことがわかりました（予定者含む）。
近年のこの割合は多少変わっている可能性もありますが、「医学部卒業後は臨床研修医になって医師としての基礎を身につける」というのは一般的なキャリアプランだと考えられるでしょう。
なお、臨床研修医を目指さなかった方の進路の内訳は、国内の大学院などへの進学が36名（0.5％）、その他が99名（1.4％）、死亡・不明が648名（9.6％）でした。
文部科学省『医学部医学科卒業者の進路状況調査 調査結果』
医師の就職先：行政
医療行政に携わることで、日本国民の健康維持に貢献する選択肢もあります。ここでは、医系技官と公衆衛生医師について解説します。
医系技官
医系技官とは、国家公務員のうち医師免許もしくは歯科医師免許を有する行政官です。国民の健康を守ることを目的に、医学的な知識や医師としての専門性を活かしながら医療分野における政策の立案や実施に携わります。
業務の性質上、医系技官には医師としての専門性、行政官としてのマネジメント力、そして基礎的素養が等しく求められるのが特徴です。
主な勤務先としては、厚生労働省の本省や検疫所、内閣官房、国立病院、文部科学省などがあります。世界保健機構（WHO）などの国際機関に派遣されることもあるため、より広い視野から医療政策に携わる可能性が高いでしょう。
医系技官は厚生労働省による採用です。一般的な国家公務員とは異なり、採用試験は免除されています。
「社会のために働くことに興味がある」「事務官やほかの技官と連携しながら医療政策に取り組みたい」「何事にも丁寧に粘り強く取り組み続ける自信がある」と考えている方におすすめです。
公衆衛生医師
公衆衛生医師とは、地域の医療体制と住民の健康の維持向上を図る公務員です。地域住民が心身ともに健康に生活できる仕組みやルール作り、その実務を担います。コロナ禍で、とくに需要が高まった職種と言えるでしょう。
業務内容は、感染症や生活習慣病対策、母子保健などの対人保健分野と、食品衛生や環境衛生などの対物保健分野に関わるものです。なお、公衆衛生医師の役割は広いため、所属する自治体や勤務先によってその業務内容は異なります。
都道府県型の保健所に勤務する場合、自治体と協働して、医療機関ならびに医師会と調整しつつ、食品衛生や感染症対策、医務・薬事衛生などに関わる専門業務や危機管理対策を担います。
政令指定都市や中核市（政令指定都市を除く人口20万人の比較的大規模な都市）では、都道府県型の保健所との連携業務に加えて、母子保健事業、特定健診・特定保健指導に代表される生活習慣病・がん対策など、より地域住民に密接した保険事業の推進に携わります。
公衆衛生医師に求められるスキルセットは、医学と公衆衛生の双方における専門的な知識はもちろんのこと、担当地域が抱える健康課題の抽出と分析能力です。公衆衛生医師は地方自治体の行政職員でもあるため、予算調整、議会と報道対応、ポジション次第では組織マネジメント能力も求められます。加えて、関係機関や団体とのコミュニケーション能力、健康危機管理能力も必要とされるでしょう。
医師の就職先：民間企業
民間企業でも、医師免許と医療分野の知識を活かせます。代表例として、製薬企業のメディカルドクターが知られています。さらに、企業に勤める労働者の心身の健康を守る産業医として働く選択肢もあるでしょう。
製薬会社
製薬会社に入社して、メディカルドクターとして業務に従事することもできます。
メディカルドクターの主な業務は、創薬事業、開発中の薬剤を対象にした治験の実施、治験後のデータ解析ならびに検証と安全性の評価、市場に流通している市販薬の調査などです。人体、薬剤機序、薬剤が対象とする疾患に対する理解が必要で、外資系資本の製薬会社になると、語学力が求められることも多くあります。
メディカルドクターの業務は専門性が高いことから、医師としての実務経験者を対象にした中途採用が一般的です。興味がある方は、製薬会社の採用ページをチェックしたり、医師向け人材紹介会社に登録して転職コンサルタントに相談するのが良いでしょう。
医療業界を含む一般企業
一般企業で医師として働く方法として、産業医があります。産業医とは、労働者が快適な環境で業務に従事できるよう、企業に対して専門的立場から意見を述べたり助言したりする医師のことです。なお産業医には、特定の企業に専従する場合と、嘱託産業医として複数社を担当する場合があります。
産業医の業務は、労働環境のチェック、ストレスチェックの実施と高ストレス者を対象にした面談指導などがあります。詳しくは、『労働安全衛生規則 第十四条第一項』に明記されています。
従業員が50名以上の企業は、産業医による従業員の健康管理が法律で義務づけられています。従業員のメンタルヘルス対策を課題と感じている企業が増加傾向にあることを考えると、産業医の需要は今後さらに増すでしょう。
産業医になるには、医師免許のほかにも、日本医師会が認定する産業医学基礎研修もしくは産業医科大学の産業医学基本講座を修了しているなど一定の要件が定められています。
安全衛生情報センター『労働安全衛生規則第十四条第一項』
医師の就職・転職の大まかな流れとポイント
これから医師として入職する方や、すでに医師として勤務しつつ転職を検討している方向けに、納得のいく職場選びのポイントを順を追って解説します。
１.キャリアプランを明確にしておく
「どのような医師になりたいか」という点を軸に、5年後や10年後、さらにその先の将来を見据えた長期的なビジョンを描きましょう。今度はそのビジョンを実現するために必要な要素を一つずつ洗い出し、短期的・中期的なビジョンを描きます。
技術と専門的な知識を深めていきたいか、それともプライベートや生活の質も重視した働き方をしたいのか、何歳まで働くかなど、理想の働き方を具体化しましょう。自分が大切にしたい価値観や、家族・友人との関係性も考慮しながらビジョンを描くと良いでしょう。
ビジョンを明確に描くのが難しい場合には、スキルの棚卸しをして、それを基に将来の方向性を検討する方法もあります。
キャリアプランとビジョンが明確になったら、新しい職場で叶えたい希望条件を明確にしましょう。
就職や転職の目的が明確で、その内容にマッチしているほど満足度は高い傾向にあります。
２.スケジュールを立てる
入職もしくは転職に向けたスケジューリングを行います。4月での入職を想定した場合、情報収集から始め、7月頃に見学と面接を開始し、遅くとも10月頃までには就職先を決定するのが望ましいでしょう。転職希望者も約半年前までには転職先を決めて、現在の職場との退職交渉を開始できるとスムーズです。
入職や転職で最も時間がかかるのは情報収集です。求人票に書かれている勤務内容や給与、待遇、福利厚生、人員体制、施設の経営方針など、チェックすべき項目は多くあります。有意義な職場探しには念入りな情報収集が欠かせないため、3か月程度かかることを想定し、余裕をもって入職希望時期の1年前から開始すると良いでしょう。
また情報収集は、転職市場の動向、自身の市場価値など多岐にわたります。転職に有利な資格なども次第にわかってくるので、現在の職場で取得可能なものがあれば前向きに検討しましょう。
３.面接
求人票を見て気になる職場をいくつかピックアップできたら、職場見学と面接を申し込みましょう。
近年の面接では、今までの経験や習得しているスキル、コミュニケーション能力を重点的にチェックされる傾向にあります。そのため、なぜその質問をされたのか、面接官の意図を汲み取った回答ができるよう意識しましょう。
面接は応募先の働き方や方針などを直接聞ける貴重な場でもあります。事前の情報収集でわからなかった疑問点や気がかりなことをあらかじめ整理しておき、この機会に聞くと良いでしょう。
面接の前後で見学ができる施設も多いようです。院内の主な設備を見学し、可能なら担当科の医師の話も聞いておくと、職場の雰囲気や入職後に働くイメージをつかみやすいでしょう。
４.退職
転職者の場合は、内定が出た早い段階で、現職の上長に退職の意志を伝えましょう。
医局を出る場合は遅くとも半年前には意思表示するのが一般的です。しかし医局ごとにルールが定められている場合もあるので、医局を抜けた先輩医師に話を聞けるようなら確認しておきましょう。
職場によっては「退職の意思表示」と「その後の流れ」について雇用契約書に明記されている場合もあります。退職が決まり次第、業務の引き継ぎを開始します。とくに後任者への引き継ぎは、期間に余裕をもって丁寧に行う必要があるでしょう。
コツはキャリアの見直しとスケジューリング
働く場所が異なれば、求められる役割や責任、業務内容は大きく異なります。そのことを踏まえて、自分は医師として何に取り組み、将来どうなりたいのかをしっかり考え、就職先を選びましょう。
転職を検討中の方は、まずは転職後のキャリアプランを明確にします。その後、希望条件を整理したうえで、転職希望時期を逆算して転職活動を開始しましょう。
情報収集から経歴の棚卸し、面接、退職の手続きまで、転職活動のなかで不安を感じる場面は多々あると思います。一人で解決するのが難しい場合には、人材紹介会社に登録し、転職コンサルタントに相談して第三者の意見を取り入れてみるのもおすすめです。
